ゴールデンウィーク（Golden Week、和製英語）とは、日本で毎年4月末から5月初めにかけての休日が多い期間のこと。黄金週間（おうごんしゅうかん）、また、GWと略す場合もある。シルバーウィークと並び大型連休（おおがたれんきゅう）の一種。

本来は5月3日から5月5日までの3日間を指すが、直前・直後に土曜日・日曜日・振替休日がある場合、それらを含めて呼ぶことが多い。この期間、4月29日（昭和の日、1988年までは天皇誕生日、2006年まではみどりの日）・5月3日（憲法記念日）・5月4日（みどりの日、1988年から2006年までは日曜日・月曜日以外なら国民の休日）・5月5日（こどもの日）が国民の祝日（2006年までの5月4日を除く）であり、また、5月1日がメーデーのため休日になる会社（人）も少なくないことから、間の平日を休みにすることで長期連休にしやすい。

以前は休日が飛び飛びになることが多かったことから「飛石連休」という言い方がなされたが^[1]、1985年（昭和60年）の「国民の祝日に関する法律」（以下「祝日法」という。）の改正で5月4日が日曜日や振替休日でなくても「国民の休日」になってからは、この言い回しは少なくなった^[2]。

2005年に行われた祝日法の改正により、休日の名称及び振替休日の規定が変更されたため、憲法記念日やみどりの日が日曜日と重なった場合、こどもの日の翌日が振替休日になり、その分ゴールデンウィークが延びることとなり、5月4日が日曜日となる2008年に最初に適用され、振替休日が初めて月曜日以外の火曜日となった。

「ゴールデンウィーク」の名称は、映画会社の大映が松竹と競作して1951年（昭和26年）に同時上映となった獅子文六原作の『自由学校』が大映創設以来（当時）最高の売上を記録^[3]し、正月映画やお盆映画以上の興行成績を残したことで^[4]、映画界でこの時期に多数の動員を生み出すことや活性化を目的として当時の大映専務・松山英夫によって作成された宣伝用語であり^[4][5]、1952年（昭和27年） - 1953年（昭和28年）頃から一般にも使用されるようになり^[5]、他の業界にも広まった。なお、このときの大映は続いて秋の文化の日を中心とした期間を「シルバーウィーク」と名付けたが、当時こちらは定着しなかった^[4][5]。

週刊誌では、連休前に合併号の発行が一般的に行われているが、これは大型連休に合わせた営業施策というよりも、印刷所の連休に合わせているというのが実情である。

不況時の場合、製造部門を持つ企業において、この期間を生産調整・在庫調整に充て、通常の休日に数日上乗せし、更なる長期休業となる従業員も見受けられる^[6]。

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[編集] 「ゴールデンウィーク」の表現を変更しているケース

NHKや一部の民放、一部の新聞などは、「ゴールデンウィーク」という言葉が映画業界用語だったことから、業界の宣伝になってしまうということや、年配者に分かりづらいという理由で、単なる「大型連休」という表現で統一している^[5]。また、「ゴールデンウィーク」という言葉は2004年に損害保険ジャパンが商標登録している（第4824147号）。この他にもNHKでは「大型連休」に統一する理由を複数公表しており^[5]、2006年5月7日放送『横浜から突然生放送! 大型連休もさだまさし』の中でも

• 休めない人（後節参照）から「何がゴールデンだ」という抗議が来る。
• 1週間よりも長くなることが多く、「ウィーク」はおかしい。「ウィークス」という表現をする週刊誌も一部ある。
• カタカナ語の多用を避ける。

と「大型連休」を使う理由が説明されており、番組の構成作家は、ゴールデンウィークという言葉を使うとタイトルが（新聞等の）テレビ欄に収まらなくなると述べている。

ただし、状況によってはNHKでも「ゴールデンウィーク」の表現を使用しており、2008年4月26日の「双方向クイズにっぽん力」でゴールデンウィークの由来が出題、同年5月3日放送ラジオ第1ラジオあさいちばん内の5時半のニュースで「大型連休、いわゆる"ゴールデンウィーク"(GoldenWeek)…」と番組内で"ゴールデンウィーク"の表現を使用。この時は、環境関連のニュースで「グリーンウィーク(GreenWeek)」の表現が出たための絡みと見られる。また、ニュースの副音声の英語放送では、「Golden week holidays」という表現がたびたび用いられている。

週刊文春は連休前に発売される合併号を「黄金週間特別号」と題して発売している。

[編集] 日本の旅行シーズン

ゴールデンウィークとの名称が用いられ始めた時代は、戦後テレビ普及前の日本映画の黄金期で映画館も多数存在しており、映画鑑賞、近場の百貨店での買い物、近郊の遊園地への行楽、周辺の行楽地へのハイキングといった日帰り旅行などが、この時期の一般的な過ごし方だった。しかし、その後の振替休日制度の導入や土曜休みの普及に伴って、次第にこの時期全体を利用した泊まり掛けの旅行や帰省が増え、ついには海外旅行さえ一般的になった。

毎年ゴールデンウィークの序盤と終盤において、主要ターミナル駅・空港などでは多くの乗客が見られる。特にテレビ・新聞などのマスコミは、ターミナル駅や空港での子連れの乗客をよく取材するため、「ゴールデンウィークは家族連れの旅行が多い」というイメージが定着している。ただし、親子連れでの海外旅行は、2004年以降極端に減少している。また、学校の児童・生徒における、この時期の複数回の宿泊を伴う旅行の一般化は、早くとも5月4日が「国民の休日」となった1980年代後半以降の時代で、その後2002年に公立学校で完全五日制が実施されたことによって定着したと考えられる。それ以前は春休みに行うことが一般的であった。

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この時期を余暇として活用する場合、もっぱら静養・テレビ視聴・読書などで自宅内で過ごし、余暇のためには戸外には向かわない人ももちろんいる。しかし、一般的には、移動距離や日常生活圏から離れる時期の長短に差はあるものの、この時期の余暇は野外活動や旅行として活用する人が多く、かつ美術展・コンサートなどが盛んな時期である秋季の祝日などと異なり、移動先では屋外活動を行う、というイメージが定着している。

日本人観光客の多いハワイなど海外の観光地では、ホテル・バス・レストランなど観光業に従事する人物の場合、日本に縁のない現地出身の人間であっても"Golden Week"で意味が通じるほど認知されている。

帰省や行楽などのために長距離を移動する人も多い。その数は、夏休み（特に旧盆時期）、年末年始と同等程度に多いと一般的に考えられている。

このため、多くの場合、お盆・年末年始と共通する以下のような交通状況となり、そのためにそれらの期間に準じた制度が適用される。

• 主要な高速道路の一部区間に渋滞が発生。10 - 100km以上にも及ぶ場合もある。
• 全席指定車の列車以外の新幹線や主要な特急列車・高速バスにおける混雑、列車の指定席特急券の入手の困難さ。

  そのため、JRの場合、指定席特急券には繁忙期が適用され、かつ新幹線・特急列車を使用する多くの特別企画乗車券に利用制限が掛かる。（ただし、訪日観光者向けのジャパンレールパスと一部の特別企画乗車券は利用可能。）

• 都市近郊を結ぶ快速列車の混雑が、行楽客が多く座席の定員着席率がかなり低いため、通勤ラッシュ時以上の度合いで発生。とりわけJR東日本湘南新宿ラインの大宮 - 新宿 - 横浜間やJR西日本京都線・神戸線の京都 - 大阪 - 三ノ宮間は非常に混雑する。

その他、各地の観光地・繁華街の混雑、ホテルなどの宿泊代・国内外への割引航空券の値段などにおける、旅行費用の高騰も見られる。反面、多くの航空会社の国内線正規運賃はピーク期運賃とはならない。また路線バス・路面電車など近距離の交通機関の利用においては、逆にこの時期に割安な企画切符・料金が適用される例も多いなど、必ずしも他の時期に比べて割高ではない事例も存在する。また、他の繁忙期と異なり、青春18きっぷはこの時期に発売されない。これは、当初この商品が学生などの休業期間を見込んだものであり、この時期は春休みと異なり本来その時期には当たらないという性格上のものからだった。しかし、国鉄時代に初めて発売された「青春18のびのびきっぷ」は、有効期間がゴールデンウィークまであ� ��た。

ただし、関西・中京の私鉄・地下鉄を中心に、旧盆期間中の平日は休日又は土曜のダイヤで運転される事業者が多くなっているが、現在のところゴールデンウィーク中の平日は、原則として平日ダイヤで運転されている（官公庁や金融機関、中小企業の多くでは暦通りに業務が行われている他、学校も一部の私立学校を除いては平常通り授業が行われていることも原因）。

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[編集] 連休が取れないケース

多くの大企業では、年間休日数の調整をこの時期に充てる傾向があることから、交代勤務社員や一部の業種を除いてゴールデンウィークを長期間の連休とする場合が多いが（連休中の平日に強制的に有給休暇を消化させる会社もある）、サービス業等はむしろゴールデンウィーク期間が繁忙期となるため、1年を通じて3日以上の連休が取りにくい、又は取れない傾向がある。「年中無休」の事業形態を取る企業においても同様である。また、一部のサービス業等（小売、観光関連や、コンピュータ関連企業）ではゴールデンウィークに勤務させて、ゴールデンウィークの前後（4月の中・下旬もしくは5月の中・下旬）に大型連休を取る場合もある（一斉に休むケースと交代で休むケースの両方がある）。

特に、銀行など金融機関のコンピュータシステムの切り替えや、製造業における工場設備の点検修理といった大規模な作業については、機械設備の停止が許容されるゴールデンウィークか年末年始（後者については旧盆期間も）に行われることがほとんどである。この作業に従事する作業員は当然休むことはできない。

24時間体制の工場や、病院の看護師などの交代勤務社員、中小企業の従業員なども、勤務体制上連休を取りにくい。ただし、中小企業の中でも大企業の子会社などは、親会社に合わせて連休が設定されることが多い。

小学校・中学校・高等学校はこの時期でも暦どおり授業が行われるため（一部の私立学校などを除く）、間の4月30日、5月1日、2日が平日で登校日の場合、何らかの理由で休みを得ようとする児童・生徒は学校を欠席することになる^[7]。大学は学校によって対応が異なる。

また、一部企業において帰省する地方出身者に配慮するなどの目的で、8月の夏季休暇や年末年始を長くする代わりに当期間を出勤とし、年間の出勤（休日）日数を調整するケースも見られるが、近年においては世間一般のカレンダーに合わせる動きも少なからず見られる。

[編集] 秋の大型連休

詳細は「シルバーウィーク」を参照

祝日法の改正によって敬老の日がハッピーマンデー対象となったことにより、秋分の日と合わせての大型連休ができる可能性が生じており、2009年はこれに該当した。その後は2015年・2026年がこれに当たると予測されている（秋分日の観測状況により変動することがあるため、正式な祝日は前年の2月第1平日付の官報で確定する。「暦要項」参照）。

また、体育の日を11月1日に、勤労感謝の日を11月5日に移すことによって11月3日の文化の日と併せて秋に大型連休を作る構想もあり、当時の与党内で検討されていた。

これらを、「秋のゴールデンウィーク」あるいは「シルバーウィーク」と称することがある。

[編集] 主なイベント

気候のいいこの時期には全国各地でイベントが開催される。

また、上記の「弘前さくらまつり」などに代表されるように、この時期は北東北や道南などでは桜が開花 - 満開となり、花見の季節でもある（それらの地域では桜だけでなく梅や桃の花も同時に咲くことが多い）。それ以外の地域では多くの場合は桜が散った後となるが、代わりに藤・薔薇などの晩春の花の時期であり、また新緑のシーズンでもある。

[編集] 中国の黄金週

中国にも日本のゴールデンウィークに類似した名称の大型連休があり、中国語で「黄金周」（huángjīn zhōu）と呼ばれる。これは、中国政府が経済効果をねらって1999年10月1日から導入した制度である。なお、「周」は「週」の簡体字である。

中国の黄金週は2009年現在、年に2回設定されている。

いずれも、3日間の法定休日に2日間の振替休日を加え、さらに土日を連続させて7連休にしている。2日間の振替休日は、直前の土日をこの期間に振り替える。

2007年度までは「労働節（5月1日）から始まる1週間」も黄金週であったが、中国政府の意向で2008年度以降は3連休に短縮されている。ただし、2009年度は広東省のみ7連休が実施される。

この時期が「ゴールデンウィーク」と呼ばれ、その期間の祝日（休日）が普通の祝日・休日と異なる扱いをされることや、長期連休化していることについて、以下の問題点を挙げる人もいる。

• この時期の祝日の意義が顧みられなくなること。
• この時期の存在による、教育・勤労効率の悪化。一例として「五月病」^[8]があり、今春に生活環境が大きく変化した者の中で、新しい生活や環境に適応できず、ゴールデンウィーク中に疲れが一気に噴き出す^[9]、長い休みの影響で学校や職場への行く気を削ぐ^[10]などの要因から、ゴールデンウィーク明け頃から理由不明確な体や心の不調に陥る症状が見受けられる場合がある^[8][9]。
• この時期における行楽地・交通機関や祭り・イベント会場の過度の混雑。

これらの解消を目的として、2010年現在、連休時期を地方ごとに異なる時期に定め、休日を分散化する計画が検討されているが^[11]、国内でありながら地域によって平日と休日が異なることで、商取引や金融システムなどの経済活動や、遠方への単身赴任者が帰省しても現地では平日のために家族と一緒過ごせない、などの問題が挙がっている^[12]。 欧米に比べて休暇日数が少ない日本の大型連休は"ゴールデン"との名称はいささか疑問視されることがある。

[編集] 7連休化

5月1日、いわゆるメーデーの開催日を祝日にすることで4月30日と5月2日に「国民の休日」が適用され、4月29日から5月5日まで7連休となる。しかし、既にある勤労感謝の日と趣旨が重複する祝日を定める意義や、メーデー自体が歴史的経緯から社会主義的である問題もあり、実現には至っていない。前者を回避するために、勤労感謝の日自体を5月1日に移動させるという案もあるが、戦前の新嘗祭の日付を祝日にした経緯があるため、主に保守派から反対論がある。また、金融関係者からは長期連休によって金融市場が長期間開かれないことを問題視する意見もある。

メーデー実行委員会は1984年と翌1985年に中央メーデーでメーデーを祝日にしようという特別決議を採択している。

ちなみに、世界の少なくとも80以上の国でメーデーを祝日としている。中国、ベトナム、北朝鮮などの社会主義諸国、旧ソ連・東欧圏、ヨーロッパ大陸のほとんどの国、メキシコ以南のラテンアメリカ諸国の大陸部のうちパナマとスリナムを除くすべての国、ASEAN加盟国のうちインドネシアとブルネイを除くすべての国、台湾、イスラム諸国ではパキスタンやバングラデシュやチュニジア、祝日が少ないアフリカ諸国でも多く国が祝日としている。（「メーデー」へリンクしているページを参照のこと）

しかし、その一方で、メーデーを祝日としていない国もある。OECD加盟国では、日本を始めとして米国、イギリス、オランダ、スイス、デンマーク、トルコ、韓国がそれである（ギリシャなどヨーロッパのいくつかの国では、5月1日は祝日となっているが、これは春の訪れを祝う伝統的な祭日としての性質が強い。メーデーの項参照）。

1996年より施行されている海の日ともに、祝日化が第132回通常国会で議論された。